大学受験の日程|2027年度スケジュール一覧と何校受けるべきか

「大学受験の日程がいまひとつ把握できていない」「共通テストはいつなのか、私立や国公立の一般選抜はどう動くのか、全体像が見えない」——高3になったばかりの時期や、部活動が引退して受験モードに切り替わるタイミングでは、こうした不安を抱える受験生・保護者が少なくありません。結論からお伝えすると、2027年度入試の大学入学共通テストは2027年1月16日(土)・17日(日)に実施されます。出願はその前年にあたる2026年9月15日(火)〜10月2日(金)に行われます。この共通テストの日程を軸に、国公立の前期・中期・後期、私立の一般選抜・共通テスト利用、総合型選抜・学校推薦型選抜が、9月から翌3月末まで折り重なるように進んでいきます。

日程は毎年、大学入試センターや文部科学省、国立大学協会・公立大学協会から正式に公表される仕組みに沿って動いており、年による変動幅もある程度決まっています。ただし、個々の大学・学部の試験日や出願締切は大学ごとに設定されるため、「◯月◯日にA大学の試験」といった個別の断定はできません。この記事では、公的機関が発表している確実な日程(共通テストの実施期日・出願期間)を出典付きで示したうえで、国公立・私立の一般的な仕組みとしての日程の流れを整理します。

あわせて、日程を知るだけでは解決しない「併願は結局何校受ければいいのか」という悩みにも踏み込みます。併願校の組み方は、志望校の難易度・本人の学力・受験料の予算・移動のしやすさによって最適解が変わるため、万人に共通する「正解の校数」は存在しません。この記事を読み終えたときに、自分の家庭にとっての併願プランを考えるための土台が整っていることを目指します。

この記事で扱う範囲は、共通テストの正確な日程、国公立・私立の一般的な日程の仕組み、総合型選抜・学校推薦型選抜の時期、そして併願校を何校・どの日程で組むべきかという考え方です。数値・日付は必ず出典を明記し、確認できていない個別大学の情報は「募集要項で確認する」という形でご案内します。まずは全体像から見ていきましょう。

【結論】2027年度大学入試の主要日程まとめ

2027年度大学入試(2027年4月入学の一般選抜等)の主要な日程を、時系列でまとめると以下のようになります。共通テストの本試験・出願期間は大学入試センターが公式に発表している確定情報ですが、国公立・私立それぞれの個別日程は大学ごとに異なるため、あくまで一般的な目安として捉えてください。

この中でもっとも重要な起点となるのが、大学入学共通テストの日程です。共通テストの出願は本試験の前年の秋に行われるため、「出願」と「本試験」で年をまたぐことを知らずに動き出しが遅れてしまうケースもあります。次の章で、出典を明記したうえで正確な日程を確認していきましょう。

なお、この記事で紹介する国公立・私立の一般的な日程はあくまで制度としての枠組みであり、個々の大学の試験日・出願締切は必ず志望校の学生募集要項の最新版で確認してください。年度によって数日前後することもあるため、思い込みで動くことは避けたいところです。

本記事で扱う日程の位置づけ

大学受験の日程は、大きく分けて「総合型選抜・学校推薦型選抜」「一般選抜(国公立)」「一般選抜(私立)」の3つの入試方式が、9月から3月末にかけて時期をずらしながら並走する構造になっています。複数の入試方式を併願する受験生も多く、その場合はスケジュールがさらに複雑に重なり合います。全体の流れをつかんだうえで、自分の受験パターンに当てはめて考えることが、日程管理の第一歩です。

日程を正確に知ることのメリット

日程を正確に把握しておくことには、大きく3つのメリットがあります。1つ目は、出願忘れ・出願漏れという致命的なミスを防げることです。「出願していたつもりが締切を過ぎていた」という事態は、どれだけ学力が高くても取り返しがつきません。2つ目は、学習計画を逆算しやすくなることです。共通テストまで残り何日、前期日程まで残り何日という具体的な数字が見えると、直前期の過ごし方に迷いが減ります。3つ目は、精神的な余裕につながることです。全体像が見えないまま「なんとなく不安」な状態が続くより、いつ何をすべきかが分かっている方が、目の前の学習に集中しやすくなります。

逆に、日程の把握が曖昧なまま受験期に突入すると、出願準備と学習の両方が後手に回りやすくなります。特に併願校が多い受験生ほど、早い段階でカレンダーに落とし込んでおく価値が大きくなります。次の章から、具体的な日程を1つずつ確認していきましょう。

大学入学共通テストの日程

大学受験の日程を考えるうえで、最初に押さえておきたいのが大学入学共通テストの日程です。ここでは、大学入試センターが公式に発表している令和9年度(2027年1月実施)の情報を、出典を明記して紹介します。

本試験・追試験の実施期日

大学入試センターの発表によると、令和9年度大学入学共通テストの本試験は、令和9年(2027年)1月16日(土)・17日(日)に実施されます。何らかの事情で本試験を受験できなかった場合の追試験・再試験は、令和9年1月23日(土)・24日(日)に実施されます(出典:独立行政法人大学入試センター「令和９年度試験」https://www.dnc.ac.jp/kyotsu/shiken_jouhou/r9/)。土曜日に地理歴史・公民や理科などの一部科目、日曜日に国語・外国語などの科目が配置される2日間日程で、この基本的な構成は例年大きく変わっていません。

追試験は、病気やケガ、交通機関の運休など、やむを得ない事情で本試験を受けられなかった受験生のための制度です。追試験の会場は本試験より限定されるため、体調管理も受験計画の一部として意識しておくとよいでしょう。前日からの十分な休養、当日の交通経路の事前確認など、基本的な備えが結果を左右することもあります。

出願期間|本試験の前年の秋に出願する

見落とされがちなポイントとして、共通テストの出願は本試験が実施される年の前年に行われます。令和9年度試験(2027年1月実施)の出願(出願内容の登録)は、令和8年(2026年)9月15日(火)10時00分〜10月2日(金)17時00分に行われます。検定料等の支払期間も同じく令和8年9月15日(火)10時00分〜10月2日(金)23時59分で、出願内容の登録後に検定料の支払いを済ませないと出願は完了しません。出願期間を過ぎての出願は一切受け付けられない点にも注意が必要です(出典:大学入試センター「令和９年度受験案内」B.出願、および「大学入学共通テスト出願サイト(Web出願)について」https://www.dnc.ac.jp/kyotsu/web_syutugan.html)。

あわせて、出願内容の確認・訂正ができる期間が10月9日(金)10時00分〜10月16日(金)17時00分に設けられており、受験票の取得開始は12月4日(金)10時00分からとなっています。「本試験は1月」「出願は前年の9月〜10月」という年をまたぐ関係を取り違えると、出願自体を逃してしまうリスクがあるため、高3の夏休み明けにはカレンダーで一度確認しておくことを強くおすすめします。

これらの日程は大学入試センターが公式に発表している情報ですが、年度が変わると数日単位でずれることがあるため、実際に出願する年度の最新の受験案内・実施大綱を、大学入試センターの公式サイトで必ず確認してください。学校を通じて出願する現役生の場合、高校側で出願手続きの案内・とりまとめが行われるのが一般的ですが、浪人生など個人出願になるケースでは、自分自身でスケジュールを管理する必要があります。

共通テストの結果はその後どう使われるか

共通テストの得点は、国公立大学の一般選抜(前期・中期・後期)の合否判定に使われるほか、私立大学の「共通テスト利用入試」でも活用されます。1回の受験結果を複数の出願に使い回せることが共通テストの大きな特徴で、これが後述する私立大学の共通テスト利用方式の広がりにもつながっています。自己採点の結果をもとに、国公立の出願先を最終決定する受験生も多く、1月中旬から下旬にかけては出願戦略を練る重要な時期になります。

自己採点と出願戦略

共通テストは、試験当日に問題冊子を持ち帰り、公表される解答をもとに各自で自己採点を行うのが通例です。実際の合否判定に使われる得点が正式に通知されるまでには一定の期間があるため、多くの受験生は自己採点の結果をもとに国公立大学の出願先を判断します。自己採点の結果、想定より得点が伸びなかった場合は、志望校の水準を見直すのか、当初の志望を貫くのかという判断を、限られた期間の中で行うことになります。

この自己採点から国公立の出願締切までは決して長い期間ではないため、事前に「得点がどの程度であればどの大学群を選ぶか」というシミュレーションをしておくと、当日以降の判断がスムーズになります。模試の結果や過去のデータを参考に、複数のシナリオを想定しておくことをおすすめします。

国公立大学の日程|前期・中期・後期の仕組み

国公立大学の一般選抜は、「分離分割方式」と呼ばれる仕組みで実施されます。1つの大学・学部に対して前期日程・後期日程(公立大学の一部は中期日程も)という複数の受験機会が設けられているのが特徴で、私立大学とは異なる独自の構造を持っています。

分離分割方式とは

分離分割方式とは、国公立大学の募集人員をあらかじめ前期日程・中期日程(公立大学のみ)・後期日程に分けて募集し、それぞれ別の試験日に実施する仕組みです。前期日程で不合格でも、後期日程(あるいは中期日程)に出願していれば再度チャレンジできるため、国公立志望者の多くが前期と後期を組み合わせて出願します。ただし、前期日程で合格して入学手続きを済ませると、原則として中期・後期日程の合格資格は失われる点には注意が必要です。

公表されている一般的なスケジュールでは、国公立大学の個別(2次)試験の出願期間はおおむね1月25日〜2月3日頃、前期日程試験はおおむね2月25日頃から実施されます。前期日程の合格発表は国立大学がおおむね3月6日〜10日頃、公立大学がおおむね3月1日〜10日頃、入学手続の締切はおおむね3月15日頃とされています(出典:駿台「2027年度入試 年間スケジュール」https://www2.sundai.ac.jp/news/2027news/2027_nenkan_schedule.pdf)。これらはあくまで年間スケジュールとして公表されている一般的な枠組みであり、大学ごとの正式な試験日は必ず募集要項で確認してください。

中期日程・後期日程

公立大学のみに設けられる中期日程の試験はおおむね3月8日頃から、国立・公立共通の後期日程の試験はおおむね3月12日頃から実施されます。中期・後期日程の合格発表はおおむね3月20日〜24日頃、入学手続の締切はおおむね3月27日頃とされています(出典同上、および公立大学協会・国立大学協会の実施要領でも同様の枠組みが示されています)。後期日程は前期日程からわずか2週間ほどしか間が空かないため、前期の結果を待ちながら後期対策を並行して進める必要があります。

国公立大学で入学者が募集人員に満たない場合には、欠員補充第2次募集が行われることがあります。一般的な運用として、3月28日頃から出願受付・試験を行い、3月31日頃までに合格発表・入学手続を終えるというスケジュールで進められます。ただし、この2次募集に出願できるのは、共通テストを受験済みで、かつその時点でどの国公立大学にも合格していない(または合格していても入学手続を取っていない)受験生に限られるのが一般的です。万一、出願校すべてで結果が出なかった場合の選択肢については、大学受験で全落ちしたらどうする?3月からでも間に合う5つの選択肢でも詳しく整理していますので、あわせて参考にしてください。

前期・中期・後期の日程比較

この表はあくまで年度によって数日前後する一般的な傾向を示したものです。同じ「前期日程」でも大学・学部によって試験科目や配点は大きく異なるため、日程だけでなく出題科目・配点も含めて志望校ごとに確認する姿勢が欠かせません。第一段階選抜(いわゆる足切り)が実施される大学もあり、共通テストの結果によっては個別試験に進めないケースがある点も、あらかじめ把握しておきたいポイントです。

前期・中期・後期をどう組み合わせるか

国公立志望の受験生の多くは、前期日程で第一志望を受験し、後期日程(公立志望であれば中期日程も候補に)で併願先を確保するという組み方をします。後期日程は募集人員が前期日程より少なく設定されている大学が多く、倍率が高くなりやすい傾向がある点は知っておきたいポイントです。後期日程の対策に十分な時間を割けないまま前期の結果を待つことになりやすいため、前期の対策と並行して、後期日程で使う科目の基礎だけは維持しておくという考え方も現実的です。

後期日程を廃止したり、後期日程の募集人員をごく少数に絞ったりする大学も年々見られるようになっています。「後期日程があるはず」という思い込みで計画を立てず、志望校が後期日程を実施しているかどうかも早めに確認しておくことをおすすめします。中期日程を設けているのは一部の公立大学に限られるため、国公立志望であれば、まず自分の志望校群がどの日程を実施しているかを一覧化しておくと、後の計画が立てやすくなります。

私立大学の日程|一般選抜と共通テスト利用入試

私立大学の一般選抜は、国公立大学とは違って大学ごと・入試方式ごとに個別に日程が設定されるため、より多様で複雑な構造になっています。同じ大学でも「全学部日程」「学部個別日程」「共通テスト利用」など複数の入試方式が用意されていることが一般的で、併願の組み方次第で受験できる機会の数が大きく変わってきます。

一般選抜のおおまかな時期

私立大学の一般選抜は、学生募集要項の発表がおおむね12月15日頃までに行われ、出願自体は12月中から3月中にかけて、大学・方式ごとに複数回設定されるのが一般的です(出典:駿台「2027年度入試 年間スケジュール」同上)。共通テストの本試験より前に出願を締め切る方式と、自己採点の結果を見てから出願できる方式の両方が存在するため、志望校群の出願方式を早い段階で整理しておくことが重要です。

一般選抜の個別試験そのものは、1月下旬から2月にかけて集中する大学が多い一方、中には3月に入ってから実施される日程を設けている大学もあります。私立大学は「1回受けて終わり」ではなく、同じ大学の中で複数日程を併願できる場合が多く、この仕組みをうまく使うことで合格の可能性を広げられます。日程の詳細・出願締切は大学ごとに大きく異なるため、志望校群が固まった段階で各大学の学生募集要項を一覧化しておくと管理がしやすくなります。

共通テスト利用入試とは

共通テスト利用入試とは、私立大学が個別に実施する試験を受けずに、共通テストの得点だけで合否判定を受けられる入試方式です。1回の共通テスト受験で複数の私立大学に出願できるため、移動や体力面の負担を抑えながら併願校を増やせるという利点があります。共通テストの結果が出る前に出願する「前期方式」と、自己採点の結果を見てから出願する「後期方式」の両方を設けている大学もあり、後者であればある程度自分の得点を踏まえたうえで出願先を選べます。

ただし、共通テスト利用入試は募集人員が一般選抜(個別試験)より少なく設定されていることが多く、合格に必要な得点のボーダーラインが個別試験方式より高くなる傾向があると言われています。共通テスト利用だけに頼るのではなく、個別試験方式とあわせて検討することが、併願戦略上は現実的です。詳細な募集人員・配点は大学によって差が大きいため、志望校の最新の入試要項で必ず確認してください。

私立大学の日程の特徴まとめ

私立大学は国公立大学に比べて出願・試験の選択肢が多い分、情報を整理しないまま動くとスケジュールが把握しきれなくなりやすいという側面もあります。志望校が固まった段階で、方式ごとの出願締切・試験日・合格発表日・入学手続締切を一覧表にまとめておくことをおすすめします。

全学部日程と学部個別日程の違い

私立大学の一般選抜には、複数の学部が同じ日程・共通問題で選抜を行う「全学部日程」と、学部ごとに個別の日程・問題で選抜を行う「学部個別日程」の両方を用意している大学が多くあります。同じ大学の同じ学部でも、全学部日程と学部個別日程の両方に出願すれば、実質的に2回受験のチャンスを得られるケースもあります。ただし、日程が近接している場合は対策の負担が増えるため、無理のない範囲で組み合わせを検討することが大切です。

全学部日程は試験会場が地方都市にも設けられることが多く、遠方在住の受験生でも移動の負担を抑えて受験できるという利点があります。一方、学部個別日程は倍率や出題傾向が学部ごとに異なるため、過去問対策の的を絞りやすいという特徴もあります。どちらの方式にどれだけ出願するかも、併願戦略を考えるうえでの重要な選択肢の一つです。

総合型選抜・学校推薦型選抜の日程

一般選抜より早い時期に動き出すのが、総合型選抜と学校推薦型選抜です。総合型選抜はおおむね9月1日頃から、学校推薦型選抜はおおむね11月1日頃から出願が開始されるのが一般的な枠組みです(出典:駿台「2027年度入試 年間スケジュール」同上)。一般選抜より数カ月早く合否が判明する可能性がある入試方式であり、対策の始め方も一般選抜とは異なります。

総合型選抜の日程

総合型選抜は、志望理由書や活動実績、面接・小論文などを通じて、学力試験だけでは測れない意欲・適性を評価する入試方式です。合格発表はおおむね2月10日頃までに行われる枠組みが一般的とされています(出典同上)。出願準備には志望理由書の作成や面接対策など、一般選抜とは異なる準備期間が必要になるため、9月の出願開始に間に合わせるには、夏前後から準備を始めておく必要があります。総合型選抜の仕組みや準備の進め方については、総合型選抜とはで詳しく解説していますので、あわせてご覧ください。

学校推薦型選抜の日程

学校推薦型選抜は、高校の推薦を受けて出願する入試方式で、指定校推薦と公募推薦に大別されます。合格発表は、共通テストを課さない場合はおおむね1月22日頃まで、共通テストを課す場合はおおむね2月10日頃までに行われる枠組みが一般的です(出典同上)。指定校推薦は校内選考の時期が大学の出願より前に設定されていることが多く、まずは校内選考のスケジュールを担任・進路指導の先生に確認することが最初のステップになります。指定校推薦の仕組みについては指定校推薦とはで詳しく解説しています。

総合型・学校推薦型と一般選抜の併願は可能か

総合型選抜・学校推薦型選抜(特に公募推薦)は、一般選抜と並行して出願できる大学も多くあります。「まず総合型選抜にチャレンジし、不合格だった場合は一般選抜に切り替える」という2段構えの戦略を取る受験生も少なくありません。ただし、指定校推薦や、専願(合格したら必ず入学する)を条件とする総合型選抜・公募推薦は、他大学との併願自体ができない、または合格後の辞退が難しい仕組みになっている場合があるため、出願前に必ず募集要項で確認してください。

一般選抜とは異なる準備期間が必要

総合型選抜・学校推薦型選抜は、学力試験中心の一般選抜とは準備の中身が大きく異なります。志望理由書の作成、面接練習、小論文対策には、一般選抜の教科学習とは別の時間配分が必要になるため、両方を同時並行で進める場合はスケジュール管理が特に重要です。総合型選抜にチャレンジしつつ一般選抜の対策も緩めない、という二正面作戦を取る受験生も少なくありません。

特に、総合型選抜の出願準備(活動実績の整理、志望理由書の推敲など)は、思っている以上に時間がかかることが多いです。出願開始の直前になって慌てて書類を作り始めると、内容の練り込みが不十分なまま提出してしまうおそれがあるため、興味がある場合は夏の早い段階から準備に着手しておくことをおすすめします。

併願は何校受けるべきか|チャレンジ・実力相応・安全の組み方

日程の全体像が見えてくると、次に浮かぶ疑問が「結局、何校受ければいいのか」という点です。併願校の適切な校数は、志望校の難易度・本人の学力・受験料の予算・移動の負担によって変わるため、「◯校が正解」という一律の答えはありません。ここでは、多くの受験生が実践している基本的な考え方を紹介します。

3層構造で考える併願校の組み方

併願校を考える際によく使われるのが、チャレンジ校・実力相応校・安全校という3つの層に分けて組み立てる考え方です。1つの層に偏らせず、3層をバランスよく組み合わせることで、精神的な余裕を保ちながら受験に臨めるという利点があります。それぞれの役割を理解したうえで、自分の状況に合わせて配分を調整することが大切です。

この3層をどのような割合で組み合わせるかは、家庭ごとの考え方によって変わります。「浪人も視野に入れてチャレンジ校を厚めにする」考え方もあれば、「現役合格を最優先し安全校を手厚くする」考え方もあり、どちらが正しいというものではありません。本人の性格(プレッシャーに強いか、安心材料が欲しいタイプか)や、家庭の受験料予算とも相談しながら決めていくことになります。

受験校数の一般的な目安と注意点

受験生の間では、私立大学を中心に4校〜6校程度を併願するケースがよく語られますが、これは公的な統計に基づく数字ではなく、あくまで現場でよく聞かれる目安にとどまります。国公立志望で私立を併願する場合、国公立志望のみで私立を受けない場合、私立専願で幅広く併願する場合など、パターンによって適正校数は大きく異なります。校数を増やすほど合格の可能性は広がりますが、その分、受験料・移動・日程の負担も増えるという、一種のトレードオフの関係にあることを理解しておくことが重要です。

校数を決める際は、「まず本命(チャレンジ校)を1〜2校決め、そのうえで実力相応校・安全校を、日程が重ならない範囲でどれだけ組み込めるか」という順番で考えるとまとまりやすくなります。併願校を先に決めてから本命を後回しにすると、結果的に対策の焦点がぼやけてしまうことがあるため、優先順位を明確にしたうえで校数を積み上げていく進め方をおすすめします。

個別最適化が必要な理由

ここまで一般的な考え方を紹介してきましたが、実際には「何校をどの日程で組むか」は、志望校群の試験日が重なっていないか、移動可能な範囲か、科目の対策が間に合うかなど、個別の事情によって最適解が大きく変わります。同じ「私立4校併願」でも、日程が分散していて負担なく受けられるケースもあれば、連日で会場を移動しなければならず本来の実力が出せなくなるケースもあります。一般論としての目安を知ったうえで、最終的には自分の状況に当てはめて具体的なスケジュールに落とし込む作業が欠かせません。この個別最適化の部分は、プロ講師との無料相談で一緒に整理することもできますので、迷ったときは早めに相談することをおすすめします。

模試の判定と併願校の見直しタイミング

併願校は、一度決めたら変更してはいけないものではありません。夏・秋・冬と模試を重ねるごとに学力の伸びが見えてくるため、判定結果に応じて併願校のラインナップを見直すのは自然なことです。夏の時点でチャレンジ校だった大学が、冬には実力相応校に変わることもあれば、その逆もあり得ます。定期的に模試の結果を振り返り、併願プランを固定観念にしないことが、最終的な選択の質を高めます。

特に、共通テスト直前期の模試の結果は、国公立の出願先を判断するうえで重要な材料になります。1回の模試結果だけで一喜一憂せず、複数回の結果の推移を見て判断するという視点を持っておくと、当日の自己採点だけに振り回されずに済みます。

家族で早めに方針をすり合わせておく

併願校の校数・受験料の予算は、本人だけで決めきれない要素も多く含みます。「最大何校まで受験料を出せるか」「国公立に絞るか私立も広く併願するか」といった大枠の方針は、早い段階で家族内で共有しておくと、直前期の判断がスムーズになります。受験直前になって方針の食い違いが発覚すると、本人の集中力にも影響しかねません。夏休み前後の落ち着いた時期に、一度家族で話し合う機会を持つことをおすすめします。

受験料・日程過密・移動を考えた併願カレンダーの立て方

併願校の数を決めたあとは、実際にスケジュール表(併願カレンダー)に落とし込む作業が必要になります。日程だけを見て決めると、後になって「受験料が想定より膨らんだ」「連日の移動で体力が持たない」といった想定外の負担に直面しやすいため、以下の3つの観点をあらかじめ考慮しておくことをおすすめします。

受験料の総額を先に見積もる

私立大学の一般選抜の受験料は大学・方式によって幅があり、複数校・複数方式を併願すると総額はまとまった金額になります。「1校あたりいくら」ではなく、併願予定校すべての受験料を合計した総額で予算を立てておくと、直前になって出願を諦めるような事態を避けやすくなります。共通テスト利用入試は個別試験より受験料が抑えられている大学も多いため、予算に応じて一般選抜と共通テスト利用のバランスを調整するのも一つの方法です。正確な金額は必ず各大学の学生募集要項で確認してください。

同一大学内で複数の日程・方式に出願する場合、2回目以降の受験料が割引になる制度を設けている大学もあります。割引制度の有無・条件も大学によって異なるため、同じ大学を複数日程で受験する予定がある場合は、募集要項の受験料に関する記載をあわせて確認しておくと、想定より費用を抑えられることがあります。国公立大学の検定料も、前期・後期など複数の日程に出願する場合は日程ごとに必要になる点をあわせて予算に組み込んでおきましょう。

日程の過密度をチェックする

併願校の試験日を書き出してみると、連日で試験が続く「過密日程」になっていないかが見えてきます。連日受験は体力・集中力の消耗が大きく、後半の試験でパフォーマンスが落ちるリスクがあるため、可能な範囲で中1日以上の間隔を空けられるよう、出願前に日程表で確認しておくことが望まれます。特に国公立の前期日程前後は私立の入試も重なりやすい時期のため、優先順位をつけて調整する必要があります。

どうしても日程が重なってしまう場合は、「どちらの大学を優先するか」を事前に決めておくことで、直前になって慌てて判断する事態を避けられます。移動時間・宿泊の要否も含めて、1〜2月のスケジュール帳に試験日を書き込みながら全体を俯瞰する作業を、遅くとも出願が固まる時期には終えておきたいところです。

移動・宿泊の負担も試験当日の実力に影響する

遠方の大学を受験する場合、前泊が必要になることもあります。移動そのものが体力を消耗させ、当日のコンディションに影響するため、可能であれば早めに宿泊先を確保し、余裕を持った移動計画を立てておくことをおすすめします。冬場は交通機関の乱れも起こりやすい時期のため、始発より1本早い便を選ぶなど、多少の余裕を持たせたスケジュールを組んでおくと安心です。

併願カレンダーは一度作って終わりではなく、出願状況や模試の結果に応じて随時見直していくものです。年内に仮のカレンダーを作り、共通テスト後の自己採点結果を踏まえて最終調整する、という2段階で考えておくと、直前期に慌てずに済みます。

体調管理も日程計画の一部

1月から3月にかけては、インフルエンザやその他の感染症が流行しやすい時期と重なります。試験直前の体調不良は、それまでの努力の成果を発揮できなくなる最大のリスク要因の一つです。手洗い・うがいといった基本的な対策に加え、試験が集中する時期は無理のない生活リズムを保つことも、広い意味での受験計画に含めて考えておきたいところです。

会場までの移動中や、試験と試験の合間の待機時間に、暖かい服装や軽食を用意しておくといった細かな準備も、当日のコンディションに影響します。日程・受験料・移動という大きな枠組みだけでなく、当日の細かな体調管理まで含めて計画しておくと、本番でより実力を発揮しやすくなります。

出願手続きの注意点

日程を把握していても、出願手続きそのものでつまずいてしまうケースは毎年一定数あります。出願書類の不備は、内容に関わらず出願が受理されない原因になり得るため、余裕を持った準備が欠かせません。

調査書の準備は早めに

大学入試の出願には、多くの場合、高校が発行する調査書が必要になります。調査書の発行には学校側の準備期間が必要なため、出願直前に慌てて依頼すると間に合わないおそれがあります。併願校が固まった段階で、必要な調査書の枚数・発行にかかる日数を担任・進路指導の先生に早めに確認しておきましょう。総合型選抜・学校推薦型選抜のように出願時期が早い方式では、特に調査書の準備を前倒しで進めておく必要があります。

併願校の数が多いほど、必要な調査書の枚数も増えていきます。学校によっては調査書の発行に1週間〜数週間程度かかることもあるため、併願校がある程度固まった時点で、まとめて依頼をかけておくと後の負担が軽くなります。夏休みや年末年始など学校が長期休業に入る時期をまたぐ場合は、休業前に依頼を済ませておくことも忘れないようにしましょう。

写真・証明書類の規格を確認する

出願時に提出する顔写真は、大学・方式ごとにサイズや撮影時期の指定が異なることがあります。共通テストの受験票用と、各大学の個別出願用で、写真の規格が異なる場合もあるため、それぞれの募集要項・受験案内を確認したうえで準備することが必要です。デジタルデータでの提出を求められる場合、ファイル形式・サイズの指定にも注意しましょう。

顔写真は、撮影から一定期間内のものを求められることが一般的です。併願校が多い場合は、まとめて複数枚撮影しておくと、出願のたびに撮り直す手間を省けます。写真店で証明写真を撮影する際は、大学入試用であることを伝えると、必要なサイズ・枚数について相談に乗ってもらえることもあります。

検定料の支払い漏れに注意する

共通テストの出願でも触れたとおり、出願内容の登録だけでは出願は完了せず、検定料等の支払いまで済ませて初めて出願が成立します。私立大学の出願でも同様に、検定料の支払いが完了していないと出願扱いにならない大学が多いため、支払い完了の確認画面やメールは必ず保存しておきましょう。特に複数校を並行して出願する時期は手続きが煩雑になりやすいため、大学ごとに出願状況をチェックリスト化して管理することをおすすめします。

大学によって、クレジットカード決済・コンビニ払い・銀行振込など、利用できる支払い方法が異なります。支払い方法によっては手続きに数日かかる場合もあるため、出願締切の直前に慌てて支払おうとすると間に合わなくなるおそれがあります。出願を検討している大学の支払い方法は、早めに一覧化して確認しておくと安心です。

期限は「必着」か「消印有効」かを確認する

紙の書類を郵送する場合、出願締切が「必着」なのか「消印有効」なのかによって、余裕を持つべき日数が変わります。Web出願が主流になった現在でも、調査書等の書類は別便で郵送を求められることがあるため、締切間際の出願は避け、数日の余裕を持って手続きを終えるようにしましょう。特に年末年始をまたぐ出願は郵便事情の影響を受けやすいため、早めの行動が安心につながります。

「必着」の場合、郵便局の窓口が休みとなる年末年始や連休をはさむと、想定より配達に日数がかかることがあります。速達や書留など、追跡・記録が残る発送方法を選んでおくと、万一の遅延にも状況を確認しやすくなります。発送後は控えの伝票番号を保管し、大学側に到着したかどうかを追跡できる状態にしておくと、出願完了まで安心して待つことができます。

Web出願のトラブルにも備えておく

近年はWebでの出願手続きが主流になっていますが、アクセス集中によるサイトの混雑や、入力内容の一時保存忘れなど、システム面のトラブルが起こる可能性もゼロではありません。締切直前にまとめて操作しようとすると、こうしたトラブルの影響を大きく受けてしまいます。可能であれば締切の数日前には出願を完了させておく、家庭のインターネット環境が不安定な場合は学校や図書館など別の環境も確保しておく、といった備えをしておくと安心です。

また、出願に使うメールアドレスは、複数の大学からの連絡を確実に受け取れるものを用意しておきましょう。迷惑メールフォルダに大学からの重要な通知が振り分けられてしまうケースもあるため、出願後は定期的に受信状況を確認する習慣をつけておくことをおすすめします。

よくある質問(FAQ)

2027年度の大学入学共通テストはいつですか?

本試験は令和9年(2027年)1月16日(土)・17日(日)です。追試験・再試験は令和9年1月23日(土)・24日(日)に実施されます(出典:大学入試センター「令和９年度試験」https://www.dnc.ac.jp/kyotsu/shiken_jouhou/r9/)。出願は本試験の前年である2026年9月15日〜10月2日に行われるため、年をまたぐ点に注意してください。

共通テストの出願はいつからいつまでですか?

令和9年度試験の場合、出願内容の登録は令和8年(2026年)9月15日(火)10時00分〜10月2日(金)17時00分、検定料等の支払いは同じく9月15日(火)10時00分〜10月2日(金)23時59分です(出典:大学入試センター「令和９年度受験案内」)。出願内容の登録後に検定料の支払いまで済ませないと、出願は完了しない点に注意してください。

国公立大学は何校受けられますか?

国公立大学の一般選抜は、分離分割方式により前期日程・後期日程(公立大学の一部は中期日程も)に分かれているため、制度上は前期・中期・後期であわせて最大3校まで出願できます。ただし、前期日程で合格し入学手続きを行うと、原則として中期・後期の合格資格は失われます。詳細な出願ルールは年度によって変わることがあるため、出願前に大学入試センターの最新情報を確認してください。

私立大学と国公立大学は併願できますか?

可能です。国公立大学の一般選抜は2月下旬以降に実施されるため、それより前の時期に実施される私立大学の一般選抜・共通テスト利用入試を併願する受験生は多くいます。国公立志望であっても、私立の共通テスト利用入試を「滑り止め」として併願しておくケースは一般的な戦略の一つです。

併願校は何校くらいが一般的ですか?

公的な統計として定まった数字があるわけではありませんが、私立大学を中心に4校〜6校程度を併願するケースがよく語られます。ただし、これはあくまで目安であり、志望校の難易度・本人の学力・受験料の予算によって適正な校数は変わります。校数を決める際は、チャレンジ校・実力相応校・安全校のバランスを意識しながら、家庭の状況に合わせて検討することをおすすめします。

指定校推薦や総合型選抜と一般選抜は併願できますか?

大学・方式によって異なります。専願(合格したら必ず入学する)を条件とする指定校推薦や総合型選抜では、他大学との併願自体ができない、または合格後の辞退が難しい仕組みになっていることが一般的です。出願前に、その方式が専願か併願可能かを必ず募集要項で確認してください。指定校推薦の詳しい仕組みについては指定校推薦とはで解説しています。

出願書類はいつから準備を始めればいいですか?

調査書などの書類は学校側の発行に時間がかかることがあるため、併願校の方向性が固まった時点で、できるだけ早く担任・進路指導の先生に相談を始めることをおすすめします。総合型選抜・学校推薦型選抜のように出願時期が早い方式を検討している場合は、夏前後から準備を始めておくと安心です。

まとめ|2027年度日程を踏まえた併願プランを一緒に考えませんか

この記事では、2027年度大学入試の主要な日程を、確実な情報(大学入学共通テストの実施期日・出願期間)と、一般的な傾向としての情報(国公立・私立の日程の仕組み)に分けて整理しました。大学入学共通テストの本試験は2027年1月16日・17日、出願は前年の2026年9月15日〜10月2日という起点を押さえたうえで、国公立の前期・中期・後期、私立の一般選抜・共通テスト利用、総合型選抜・学校推薦型選抜がどのように重なり合うのかを俯瞰できたのではないでしょうか。

日程の全体像がつかめたら、次に取り組みたいのが併願プランの設計です。「何校受けるべきか」「どの日程を優先すべきか」に唯一の正解はなく、志望校・学力・受験料の予算・移動の負担を踏まえて考える必要があるため、一般論だけでは判断しきれない部分も多く残ります。この記事で紹介したチャレンジ校・実力相応校・安全校の3層構造や、受験料・日程過密・移動という3つの確認項目を土台に、まずは自分なりの仮カレンダーを作ってみることをおすすめします。

スプリング・オンライン家庭教師では、プロ講師による1対1指導を、入会金20,000円・大学受験コース1時間6,000円(税込)という明快な料金体系で提供しています。詳しいコース内容は大学受験コースのページでもご確認いただけます。「何校・どの日程で受けるべきか」は家庭ごとに最適解が変わる部分だからこそ、無料相談では志望校群・学力・予算をお聞きしたうえで、個別に併願プランをご提案しています。日程が見えてきたこのタイミングだからこそ、一度立ち止まって、専門家と一緒にプランを整理してみませんか。まずはお気軽にご相談ください。

受験は、共通テストという1つの試験だけで完結するものではなく、総合型選抜から一般選抜の後期日程まで、半年以上にわたる長丁場です。途中で状況が変わることも珍しくないため、最初に立てた計画に固執しすぎず、模試の結果や本人の状態に応じて柔軟に見直していく姿勢も大切にしてください。日程という「型」を知ったうえで、そこに自分たちの状況を当てはめて考えることが、後悔の少ない受験につながります。この記事が、皆様の受験計画の土台づくりの一助になれば幸いです。